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うなぎセミナー 12/14

うなぎセミナー 12/14

セミナー等

SEMINARS

更新日:2023.04.12

Updated: 2023.04.12

  • 開催場所:京都大学 防災研究所 本館E-232D または オンライン(Zoom)
  • Place: 京都大学 防災研究所 本館E-232D または オンライン(Zoom)
  • 開催日時:2023年12月14日(木) 13時30分~
  • Date and Time: 2023年12月14日(木) 13時30分~

今週のうなぎセミナーについてお知らせいたします。

Here is information of the Unagi-seminar(December, 14).

************** Seminar on Seismology IV B, D /地震学ゼミナールIV B, D (Unagi Seminar) **************

科目:地震学ゼミナールIV B, D / Seminar on Seismology IV B, D(修士・博士)
日時:2023年 12月 14日 (木) 13:30~
場所:京都大学 防災研究所 本館E-232D または オンライン(Zoom)

Date and Time:2023-12-14, 13:30~
Place:Uji Campus Main Building E232D or Zoom (Hybrid)

   Please join the seminar on-site, especially students who need credit.

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Speaker(発表者)1: 船曵 祐輝 (Yuki Funabiki)

Title(題目): DAS記録による気象庁発表の発震機構解の較正
Correction of Focal Mechanisms Determined by JMA with Distributed Acoustic Sensing

Abstract(要旨):
 気象庁発表の発震機構解は通常、各地震観測点のP波初動極性を元に表示される。しかし、日本の稠密な地震観測網を持ってしても、発震機構解を決める断層パラメータの値(Strike, Dip, Rake)には数度の曖昧さが生じる。今回、2022年10月19日に京都西山断層帯で発生した地震について、国道9号沿いのDAS記録を用いて、より厳密に発震機構解を決定した。
 手法について。はじめはLi et al, 2023の手法を用いたが、あまりよい結果は得られなかった。この理由の一つに、彼らの対象地域に比べて我々の対象地域の交通量が多く、近接する観測チャネル同士の波形が必ずしも似通っていないことが考えられる。ただ、上記手法を用いる過程で、地震同士の相互相関をとったところ、特定の観測チャネル付近において、相対極性の反転は観測された。これを元にPolarity flipの発生しているチャネルを目視で確認し、それを各相互相関同士で照合することで「真の」極性を求めた。
 なお、今回の手法は目視による部分が大きく、一般化は難しい。そこで、現在は相対極性をより正確に求めるべく、Onsetの厳密な決定に取り組んでいる。Onsetが厳密に決まれば、DAS記録から直接P波初動をピッキングすることが、また、DAS記録による厳密な震源決定が可能である。今回は得られた発震機構解について、そしてOnsetの決定についての進捗を報告する。

* * * * * * * * * * * * * *

Speaker(発表者)2: 野末 陽平 (Yohei Nozue)

Title(題目): 歪み速度場推定の新手法の開発:スパースモデリングの適用

Abstract(要旨):
 地殻における歪みの蓄積は地震の発生と深く関係する。従って、GNSS観測等で得られた空間的に離散的なデータから連続的な歪み速度場を高精度に推定することは重要である。Okazaki et al. (2021) は変位速度場を基底関数展開した上で、変位速度場の空間平滑性を先験情報として課すこと(L2正則化)で変形場を推定した。しかし、平滑化の先験情報が影響するため、L2正則化による推定では断層帯近傍での歪みの蓄積が過小評価される可能性がある。
 本研究では、平滑性と局在性が適切にバランスされた歪み速度場を、GNSSデータから推定する手法を開発する。目的関数として、歪み速度の空間変化率のL1ノルムとL2ノルムおよび変位速度の残差2乗和の項からなる式(Elastic net)を用いた。ここで、L1ノルムとL2ノルムは、それぞれ歪み速度の局在性および平滑性を先験情報として課すことに対応しており、両者の比重は2つの超パラメータを用いて規定した。
 これまでは定式化が比較的容易な1次元の問題を扱い、断層帯近傍での歪み速度をL2正則化より大きく推定した。博士の研究では提案手法を2次元に拡張し、面的な歪み速度場の推定を行う。本発表では、2次元の目的関数の定式化について説明した後、超パラメータの値に応じて推定される歪み速度場の振る舞いについて述べる。

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今週のうなぎセミナーについてお知らせいたします。

Here is information of the Unagi-seminar(December, 14).

************** Seminar on Seismology IV B, D /地震学ゼミナールIV B, D (Unagi Seminar) **************

科目:地震学ゼミナールIV B, D / Seminar on Seismology IV B, D(修士・博士)
日時:2023年 12月 14日 (木) 13:30~
場所:京都大学 防災研究所 本館E-232D または オンライン(Zoom)

Date and Time:2023-12-14, 13:30~
Place:Uji Campus Main Building E232D or Zoom (Hybrid)

   Please join the seminar on-site, especially students who need credit.

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Speaker(発表者)1: 船曵 祐輝 (Yuki Funabiki)

Title(題目): DAS記録による気象庁発表の発震機構解の較正
Correction of Focal Mechanisms Determined by JMA with Distributed Acoustic Sensing

Abstract(要旨):
 気象庁発表の発震機構解は通常、各地震観測点のP波初動極性を元に表示される。しかし、日本の稠密な地震観測網を持ってしても、発震機構解を決める断層パラメータの値(Strike, Dip, Rake)には数度の曖昧さが生じる。今回、2022年10月19日に京都西山断層帯で発生した地震について、国道9号沿いのDAS記録を用いて、より厳密に発震機構解を決定した。
 手法について。はじめはLi et al, 2023の手法を用いたが、あまりよい結果は得られなかった。この理由の一つに、彼らの対象地域に比べて我々の対象地域の交通量が多く、近接する観測チャネル同士の波形が必ずしも似通っていないことが考えられる。ただ、上記手法を用いる過程で、地震同士の相互相関をとったところ、特定の観測チャネル付近において、相対極性の反転は観測された。これを元にPolarity flipの発生しているチャネルを目視で確認し、それを各相互相関同士で照合することで「真の」極性を求めた。
 なお、今回の手法は目視による部分が大きく、一般化は難しい。そこで、現在は相対極性をより正確に求めるべく、Onsetの厳密な決定に取り組んでいる。Onsetが厳密に決まれば、DAS記録から直接P波初動をピッキングすることが、また、DAS記録による厳密な震源決定が可能である。今回は得られた発震機構解について、そしてOnsetの決定についての進捗を報告する。

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Speaker(発表者)2: 野末 陽平 (Yohei Nozue)

Title(題目): 歪み速度場推定の新手法の開発:スパースモデリングの適用

Abstract(要旨):
 地殻における歪みの蓄積は地震の発生と深く関係する。従って、GNSS観測等で得られた空間的に離散的なデータから連続的な歪み速度場を高精度に推定することは重要である。Okazaki et al. (2021) は変位速度場を基底関数展開した上で、変位速度場の空間平滑性を先験情報として課すこと(L2正則化)で変形場を推定した。しかし、平滑化の先験情報が影響するため、L2正則化による推定では断層帯近傍での歪みの蓄積が過小評価される可能性がある。
 本研究では、平滑性と局在性が適切にバランスされた歪み速度場を、GNSSデータから推定する手法を開発する。目的関数として、歪み速度の空間変化率のL1ノルムとL2ノルムおよび変位速度の残差2乗和の項からなる式(Elastic net)を用いた。ここで、L1ノルムとL2ノルムは、それぞれ歪み速度の局在性および平滑性を先験情報として課すことに対応しており、両者の比重は2つの超パラメータを用いて規定した。
 これまでは定式化が比較的容易な1次元の問題を扱い、断層帯近傍での歪み速度をL2正則化より大きく推定した。博士の研究では提案手法を2次元に拡張し、面的な歪み速度場の推定を行う。本発表では、2次元の目的関数の定式化について説明した後、超パラメータの値に応じて推定される歪み速度場の振る舞いについて述べる。

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© Research Center for Earthquake Hazards.

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